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電通とかリクルートとかYAHOO!とか

電通ビル
Creative Commons License photo credit: yoppy

今日(2009年6月8日)発売した東洋経済の記事「大激震広告サバイバル 電通VSリクルートVSヤフー」を読みました。広告業界は大変だなぁと他人事にはなれず、これからの時代をどう生き抜いていくのか結構考えさせられた。

当たり前だが10年前に比べて消費者はTVに接触する時間が減ってきていて、インターネットで検索したりYouTube見たり、ケータイいじったりするする時間が増えた。集客・ターゲティング・効果測定というキーワードの元、広告主は当然ながらTVCMよりも集客できるインターネット上のポータルサイトに広告を出稿したり、検索連動広告をうったりしてきている。

記事を読んでもらうと分かるんだろうけどYAHOO!以外(電通とリクルート)は、この消費者の行動の変化、テクノロジーの進化をいち早く捉えて必死にビジネスモデルを変化(進化?)させようとしている。例えば

リクルートとグーグル、クーポン情報からモバイル広告を自動生成する共同実験を開始

電通、CCIの完全子会社化へ株式交換契約を締結

など。インターネット、モバイルを中核としたビジネスモデルを構築しないと、このマス→ネットという大きな流れの中に巻き込まれちゃうからなんだよね。でも、ネット広告だって安泰というわけではない。

米国第1四半期ネット広告収入、前期比5%減の55億ドル

ようは変化している消費者の購買行動やライフスタイルをいちはやく捉え最適なコミュニケーションを設計する力が今求められているんだよね。TVCMもネットも関係ない(とはいえネット上で行動する消費者が多いからネットは重要なんだけど)。YAHOO!は圧倒的な集客力を誇っているからこそ調子が良いんだと思う。(広告収入もままならないWebサイトなんて腐るほどあるし、ヤバイって言われてるトラディショナルエージェンシーよりヤバイWebエージェンシーも有象無象にある)。

とはいえこのインターネットを活用したよりターゲティングされた成果報酬モデルの流れは今後も加速していくんじゃないでしょうか?ここに対して電通やリクルートがまさに自分たちが作り上げた業界のルール、ビジネスモデルを壊そうと考えているのは間違いなさそうです。

この「改革」が成功するのかどうかは彼らの利益構造における「人件費」にメスを入れられるかどうかにかかっていると思います。Googleのビジネスを電通やリクルートは絶対に出来ない。営業マンを高給で大量に抱えているからだ。自分たちの血を抜くか、ネット広告のルールそのものを作り変えるかトレードオフだと僕は考えちょります。

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